「定員割れしている高校は行く価値がない」「定員割れ校は教育崩壊している」——ネット上ではこんな極論が飛び交う。しかし、教育現場の実態はそれほど単純ではない。定員割れ校の中には、むしろ生徒一人あたりの教員比率が高く、手厚い指導を受けられる環境が整っているケースもある。少人数教育の利点は、学力差が大きいからこそ活かせるという逆説も存在する。
また、定員割れには学区や通学圏の人口動態が大きく影響する。例えば、都心から離れたニュータウン地域では、高度経済成長期に建設された高校がそのまま残っている。しかし、その地域の子ども世代の人口は激減。学校の教育内容に問題がなくても、物理的に生徒が足りないのだ。このような「構造的定員割れ」は、学校の努力だけでは解決できない。自治体レベルでの高校再編や、広域からの生徒募集、特色ある学科の新設など、抜本的な対策が必要となる。
もう一つの盲点は、定員割れ高校の倍率の見方だ。「倍率1.0倍未満＝誰でも受かる」という理解は、必ずしも正確ではない。定員割れしていても、入学後の学習についていける基礎学力や、学校生活を円滑に送るためのコミュニケーション能力が問われるケースはある。特に私立高校では、定員割れしていても入学後の退学リスクを考慮し、面接や書類審査で一定の基準を設けている学校も少なくない。倍率が低いからといって、学力試験や面接の準備を怠ると、思わぬ落とし穴にはまる可能性がある。
