一連の動向の根本にあるのは、親会社であるセブン&アイ・ホールディングスが推し進める劇的な事業構造改革だ。同グループを率いる最高経営責任者(CEO)の井阪隆一氏のもと、収益性の改善に向けた不採算店舗の削減と首都圏へのリソース集中が進められている。株式会社イトーヨーカ堂が手がけてきた総合スーパー事業は、いま大きな曲がり角を迎えているのだ。
過剰な売り場面積や人件費の高騰、さらには多様化する購買行動に対応するため、グループ全体で小売業のあり方を根底から再定義する動きが加速している。事業の選択と集中を進める中で、各地域の主要店舗がどのような役割を担い直すのか。能見台の店舗もまた、グループ全体の生き残りをかけた巨大な戦略の渦中にある。