為替レートの行方を読み解く上で欠かせないのが、マクロ経済学（Macroeconomics）に基づく金融政策の対比です。日本銀行（Bank of Japan）の植田和男（Kazuo Ueda）総裁が主導する利上げプロセスと、連邦準備制度理事会（FRB）のジェローム・パウエル（Jerome Powell）議長による政策金利引き下げの足取りが、相場の方向性を左右しています。
日米の金利差縮小は中長期的な円高圧力となる一方、米国の根強い景気回復力やインフレ再燃懸念はドル買いを誘発します。中央銀行トップの発言ひとつで、1日に2〜3円規模のボラティリティが生じる地合いが続いています。
