日本の医療現場では、長年にわたり「ブランド大病院への集中」と「かかりつけ医機能の空洞化」が構造的な社会問題として指摘され続けてきました。患者側が「大病院に行けば安心」という思考停止に陥ると、長時間の待機疲労や予期せぬ金銭的負担によって激しい不満を抱く結果に終わります。
医療社会学的な観点から見れば、横浜市立みなと赤十字病院のような高度急性期・地域医療支援病院は、「地域のクリニックが手に負えない重症患者をピンポイントで引き受け、状態が安定したら速やかに地域へ戻す（逆紹介する）」ための専門特化型インフラです。利用者は自身の健康状態や受診目的に応じて、明確に使い分けるリテラシーを持たねばなりません。
同院の受診が向いている人（受診すべき条件）
- 地域のクリニックから明確な紹介状（精密検査依頼・手術適応）を発行された人
- 合併症や既往歴があり、多職種連携やNICU後方支援が必要なハイリスク妊婦
- 他の医療機関で確定診断がつかず、高度なCT・MRI画像診断や特殊専門外来を要する人
- 生命に関わる急病や激しい外傷により、救急搬送または緊急処置が必要な状態の人
受診をおすすめできない人（地域のクリニックを選ぶべき条件）
- 風邪、インフルエンザ疑い、軽微な腹痛など、一般的な初期診療で事足りる人（高額な選定療養費と長期待機が発生する）
- 慢性疾患の定期処方箋のみを希望し、短時間でスムーズに診察を終えたい人
- ホスピタリティや丁寧な接遇、手厚い説明を最優先し、待たされることに強いストレスを感じる人
- 紹介状を持たず、初診費用をできる限り安く抑えたい人
