芸能界を揺るがす違法賭博の影に対し、プロダクション側の危機感はピークに達している。過去に闇営業問題などで激震が走った吉本興業をはじめとする大手芸能事務所は、所属タレントに対する徹底的なヒアリングと適正調査を実施。交友関係のチェックや深夜の行動履歴など、コンプライアンス体制の再構築に躍起となっている。
この動きはテレビ局にとどまらず、巨大な予算を投じる動画配信プラットフォームにも波及した。NetflixやABEMAといったメジャーな配信事業者は、オリジナル作品の制作や出演契約において、厳格な反社会的勢力排除条項を盛り込んでいる。万が一、出演タレントに違法カジノ関与の疑惑が浮上すれば、数億円規模の配信停止損害が発生するためだ。いまや一人の軽率な行動が、作品全体を流産させかねない時代となっている。
