Google検索や地図アプリで「近くのタコベル現在地」を検索した際、多くの人が遭遇する最大のトラップがタコベル米軍基地店舗の存在です。横須賀基地、横田基地、キャンプ座間、さらには沖縄の嘉手納基地やキャンプ・フォスターなど、米軍施設内には本国アメリカそのままのタコベルが多数営業しています。しかし、これらは「地位協定に基づく軍事施設内」にあるため、一般の日本人はゲートを通過することすらできません。
ネット上のQ&AサイトやSNSでは、「地図に出たから行ってみたら軍のゲートで門前払いされた」という投稿が散見されます。基地内の店舗を利用できるのは、原則として米軍関係者・軍属・その同伴者、あるいは年に1回程度開催される「友好祭（日米フレンドシップデー）」など、基地が一般開放される特別なイベント期間に限られます。
もう一つの落とし穴が、過去にオープンしたもののすでに撤退した旧店舗の情報です。2015年の再上陸以降、運営元は積極的な出店攻勢をかけ、汐留、青山骨董通り、アクアシティお台場、神保町、秋葉原、さらには大阪・心斎橋道頓堀店と全国主要都市へ広がりを見せました。しかし、現在その多くが姿を消しています。
このタコベル閉店理由と真相をファストフード業界の収益構造から分析すると、明確な2つの要因が浮かび上がります。
第1に「日常食化の壁」です。日本の外食市場において、タコスやブリトーといったTex-Mex（テックス・メックス）料理は、マクドナルドやバーガーキングなどのハンバーガー、あるいは吉野家や松屋といった牛丼チェーンと競合します。「手軽にワンコインで食べるランチ」としての定着が難しく、イベント性や目新しさに惹かれる「エンタメ消費」にとどまり、リピート率の低さに苦しみました。
第2に「一等地出店に伴う固定費負担」です。渋谷や青山、道頓堀といったランドマークエリアは賃料が非常に高く、コロナ禍以降のオフィス街・繁華街の人流激変が直撃しました。フランチャイズ契約を結ぶ国内展開企業が事業の選択と集中を進めた結果、採算ラインに乗らない拠点の統廃合が断行されたのが実態です。
