本来、日本国内で公認されている非配偶者間人工授精（AID）は、日本産科婦人科学会の登録施設において厳格な管理のもとで実施されてきました。しかし、ドナーの減少や出自を知る権利への配慮、さらに婚姻関係にある不妊夫婦以外（シングル女性や同性カップル）が公的医療から排除されてきた現状が、当事者をSNSや掲示板などの民間に追いやる大きな要因となっています。
藁にもすがる思いで精子ドナーを探す女性に対し、SNS上のドナーアカウントは巧みにアプローチを仕掛けてきます。最初から直接性交渉を求めるドナーばかりではありません。「最初はシリンジ法（専用器具を用いて精液を注入する方法）で協力します」と応じておきながら、1回や2回のリセット（生理の到来）を経験した段階で、「時間を無駄にしないためにも、妊娠率の高いタイミング法に切り替えませんか？」と言葉巧みに誘導する手口が目立ちます。
経済的・精神的に追い詰められているレシピエント（提供を受ける側）の心理につけ込み、「妊娠させることが最優先」「医療器具を介さない方が精子の運動率が落ちない」という疑似科学的な説得を重ねるのです。しかし、その背後にはボランティア精神とはかけ離れた、無償を免罪符にした「合意のもとでの性的関係の強要」というドナー側の利己的な欲望が色濃く横たわっています。
