保活において最も戦略的な判断を強いられるのが、1月・2月・3月に生まれる、いわゆる早生まれの世帯です。早生まれの子どもは、生まれて間もない生後0〜2ヶ月の段階で0歳児4月入園のチャンスが巡ってくるか、あるいは基準日（生後57日）を満たせずに0歳4月入園を見送らざるを得ない状況に追い込まれます。
もし0歳4月入園を逃し、満1歳を迎えた次の4月（1歳児クラス）で勝負する場合、保活の難易度は跳ね上がります。1歳児クラスは「0歳児クラスからの持ち上がり園児」によって定員枠の大部分が既に埋まっており、新規の募集枠が極端に狭まるためです。この激戦を突破するために不可欠となるのが、各自治体が定める選考指数（基準指数＋調整指数）の緻密な計算です。
多くの自治体では、基本指数が「両親フルタイム（各40点＝計80点など）」で同点となった場合、以下のような調整指数（加点事由）の有無が当落を直接左右します。
- 認可外保育施設等への預け入れ実績：育休から復職し、すでに認可外施設やベビーシッターを有償利用している世帯に対する加点措置。
- 兄弟姉妹の在園状況：すでに上の子が同一の保育園に在籍している場合の優先加点。
- 育児休業の延長状況：希望園に入れず育休を延長している期間の長さに応じた優先順位付け。
早生まれ世帯が取るべき現実的な戦略は、妊娠中から小規模認可保育所や企業主導型、認可外保育施設へ直接コンタクトを取り、4月以降の空き枠を事前予約しておくことです。制度上のセーフティネットを重層的に敷いておくことが、育休満了に伴う復職不能リスクを最小限に抑える唯一の防壁となります。
