近年、日本各地で自然災害のリスクが高まる中、巨大な施設を持つ宗教団体の社会的責任が問われている。ここでは、単に祈りの場を提供するだけでなく、地域の防災インフラとしての機能を強化する取り組みが本格化している。自治体との連携による避難訓練の実施や、災害時の備蓄物資の確保など、その備えは極めて実用的だ。
「いざという時に駆け込める場所が近くにあるのは心強い」と、近隣に住む70代の男性は語る。高い塀で囲まれた閉鎖的な空間ではなく、いざという時に地域住民の命を守る砦となること。それこそが、現代における寺院の新たな存在意義なのかもしれない。
