倫理の問いただしはバラエティにとどまらず、メディアの命脈である報道番組にも強く及んでいる。過度な感情移入を誘う再現ドラマの多用や、事実確認が不十分な情報の速報など、世論を誘導しかねない報道姿勢に対する批判は絶えない。
公共放送を担う日本放送協会（NHK）と、民放各局を傘下に収める日本民間放送連盟（民放連）は、報道の正確性と公平性の担保に向けて共同でガイドラインの改訂に乗り出している。誤報や不適切な取材が及ぼす社会的影響は大きく、信頼失墜は死活問題だ。裏付け取材の徹底と、第三者によるチェック機能の強化が、これまで以上に強く求められている。
