ホラー映画のポスターや宣伝文句で最も多用される「実話に基づく」というコピーには、知られざる業界のからくりが存在します。2026年に公開された複数の怪談・オカルト系作品でも、SNS上で「本当に起きた事件なのか」「モデルとなった廃墟は実在するのか」といった真相究明スレッドが乱立しました。
映画プロモーションにおける「実話」の定義は法的に極めて幅広く設定されています。警察の捜査資料や郷土史に記録された実際の変死事件や失踪事件は、全体のわずか5%未満のモチーフに過ぎず、残りの95%以上は脚本家や監督による創作・脚色であるケースがほとんどです。過去の裁判記録や当事者の証言を丹念に追跡取材した結果、プロデューサー側が「地域の民話にインスパイアされた」という理由だけで「実話から着想を得た」と銘打つマーケティング手法が常態化している事実が確認できます。虚構を真実と錯覚させるリアリティ構築こそが映画制作の妙技ですが、過度な実話信仰は作品の本質を見誤る原因になります。
また、鑑賞前に絶対に見落としてはならないのが、映倫（映画倫理機構）による年齢区分です。「怖すぎるからR15+になった」と誤解されがちですが、映倫の審査基準は恐怖の度合いではなく、視覚的描写の刺激強度で厳密に判定されています。
- G（全年齢）： 精神的にどれほど陰鬱で恐ろしい内容であっても、肉体損壊や過激な暴力・性描写がなければ誰でも鑑賞可能。
- PG12（12歳未満は保護者の助言・指導が必要）： 軽度の出血や刃物による殺傷シーンが含まれるが、小学生でも入場自体は法的に制限されない。
- R15+（15歳未満鑑賞禁止）： 生々しい人体損壊、過度の暴力、麻薬や著しい恐怖描写。中学生以下はチケットを購入していても劇場側で入場を拒否される。
「PG12だから大したことはないだろう」と油断して劇場へ入り、トラウマ級の精神的恐怖に叩き落とされる観客が後を絶たないのは、映倫が「精神的恐怖の深さ」そのものを制限の対象にしていないためです。
