「グループホームに入居すれば認知症のすべてを任せられる」という認識は、現場の実情と乖離した危険な思い込みです。認知症対応型共同生活介護には、制度上・機能上の明確な得手不得手が存在します。
最大の盲点は、「医療依存度が高くなった際の継続居住リスク」です。一般的なグループホームには看護師の常駐義務がなく、日中のみ非常勤で配置されているか、外部の訪問看護ステーションとの連携にとどまります。そのため、胃ろうや中心静脈栄養（IVH）、頻回な痰の吸引、常時酸素投与などが必要となった段階で、「看取りまで対応できず、医療療養型病院や介護老人保健施設への転出を余儀なくされる」というケースが後を絶ちません。
また、「完全なプライベート空間で静かに暮らしたい」と願う本人の気質と、グループホームの「協調的な共同生活」という理念が衝突することもあります。他の入居者とリビングで過ごすことや、共同作業が強いストレスとなり、かえって精神的に不安定化してしまう高齢者も少なくありません。性格的に集団行動を酷く嫌うタイプであれば、個室対応に特化したサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）や住宅型有料老人ホームを検討する方が賢明です。
