大阪新阪急ホテルが営業終了へと至った背景には、単なる一時的な業績変動ではなく、都市構造の変化と複合的な経営戦略の転換が存在します。最大の要因として挙げられるのが、1964年8月の東京五輪開幕直前に開業して以来、60年以上の歳月を経て深刻化した建物の老朽化です。
耐震基準への適合や配管・空調などインフラ設備の維持改修には莫大なコストが発生します。加えて、客室の天井高や水回りのレイアウトなど、昭和期に設計された躯体構造そのものが、現代のインバウンド需要やハイエンド層が求める居住性・ラグジュアリー規格と乖離しつつありました。単なる大規模リニューアルでは根本的な課題解決が難しい水準に達していたことが、阪急阪神ホールディングスの決算資料や事業戦略発表からも窺えます。
さらに、同社が進める「ホテル事業のポートフォリオ再編」も拍車をかけました。宿泊特化型ホテル（レムなど）の高収益モデルへのシフトや、近隣のラグジュアリーホテルの展開強化に伴い、巨大な宴会場や大型客室数を抱えるフルサービス型ビジネスホテルの位置づけが見直された結果と言えます。
