大手証券各社のアナリストによる投資評価は、現在「強気」から「中立」まで見解が分かれています。主要ハウスの目標株価コンセンサスは現在の実勢株価を上回るレンジに設定されているケースが多いものの、市況回復の時期を巡って強弱感が対立している状況です。
強気派のアナリストは、国内製鉄事業における値上げの定着と固定費削減による「実力ベースの収益力改善」を高く評価しています。たとえ鋼材需要が低迷しても、過去のような赤字垂れ流し体質からは脱却しており、構造改革の果実が底堅い利益を生み出すと分析しています。
一方、中立・慎重派は、脱炭素（グリーンスチール）に向けた巨額の設備投資負担や、海外市況の長期低迷が利益率を圧迫するリスクを警戒材料に挙げます。したがって、中長期での株価買い時判断としては、「一度に全額を投じるのではなく、市況の悪材料が出尽くした急落局面を狙って複数回に分けて分散エントリーする」戦略が極めて合理的です。
