2022年以降、日本社会を大きく揺るがし続けている世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の問題は、芸能界のキャスティングや広告契約の現場にも深刻な影を落とした。
かつては霊感商法や合同結婚式がワイドショーを騒がせたが、近年では政治家のみならず、著名人が教団関連団体のイベントに祝電を送っていたり、雑誌の対談企画に出ていたりした過去が次々と洗い出された。これにより、芸能ジャーナリズムは単なるゴシップの域を超え、緻密な調査報道としての役割を強く求められるようになった。
宗教法人としての適格性や反社会的活動への加担の有無をめぐり、スポンサー企業はタレントの過去の関与に対して極めて神経質になっている。知らずに出演していたケースであっても厳しい説明責任が問われるなど、タレント側のリスクマネジメントは前例のない厳格化を迎えている。
