二次創作を楽しむ上で避けて通れないのが、二次創作における著作権と違法性の境界線です。結論から言えば、原権利者の明示的な許諾を得ていない二次創作活動は、日本の著作権法上、原則として「違法（著作権侵害）」に該当します。具体的には、原作品の表現を改変・翻案する権利を原著作者が独占しているため（著作権法第27条：翻案権等）、無断でキャラクターを別のシナリオで動かしたり、改変して描いたりする行為はこの翻案権や複製権を直接侵害する形になります。
それにもかかわらず、なぜコミックマーケットなどの大規模な同人誌即売会が開催され、SNS上に無数のイラストが投稿されているのでしょうか。その背景には、著作権法が規定する二次創作における親告罪と非親告罪の仕組みおよび「権利者による黙認」が存在します。
著作権侵害は、原則として被害者である著作権者が自ら警察や裁判所に告訴しなければ検察が起訴できない「親告罪」に分類されています。環太平洋パートナーシップ協定（TPP）発効に伴う法改正により、営利目的で市場の利益を大きく損なう一部の悪質な海賊版事案については「非親告罪」とされましたが、ファンの同人活動やパロディ表現など、原作の収益を直接奪う意図がない通常の二次創作活動については、ファンコミュニティの萎縮を防ぐ目的から現在も親告罪の対象として維持されています。
万が一、権利者から告訴され刑事責任を追及された場合、法律上の罰則として「10年以下の懲役もしくは1000万円以下の罰金（またはその両方）」が科される可能性があり、民事上でも多額の損害賠償請求や不当利得返還請求に発展する重大な法的リスクを本質的に孕んでいます。
