一方で、国内の伝統的メディアや配給大手である東宝も、この動きを黙って静観しているわけではない。日本市場での劇場公開を重視する東宝側は、配信限定ではなく劇場優先の上映期間を確保すべく厳しい交渉を重ねているとされる。
日本映画監督協会内部からも、本プロジェクトの動向に大きな関心が寄せられている。製作費の調達方法や著作権の帰属を巡り、従来の制作委員会方式から脱却した新しいモデルが提示される可能性があるからだ。今回の契約形態が成功を収めれば、今後の日本映画業界におけるクリエイターの立ち位置そのものが根本的に変化するかもしれない。
