住まい探しの現場で事故物件を特定・調査する際、まず頼りになるのがWeb上で公開されている各種調査サービスだ。現在利用できる代表的な事故物件の調べ方と無料サイト一覧を整理すると、情報の収集元や運営方針によってその性質は大きく分かれる。
なかでも圧倒的な知名度を誇るのが、日本全国の事故情報を網羅する「大島てる」だ。炎のアイコンで事件・事故の発生地点を示す同サイトは、事件性の高い他殺から火災、自殺、孤独死まで幅広い事案をカバーしている。しかし、大島てるマップの掲載基準と真相を探ると、その大半が一般ユーザーからの情報提供（クラウドソーシング）に依存している構造が見えてくる。運営側による一定のファクトチェックは行われているものの、競合他社による嫌がらせや誤認投稿が混入するケースもゼロではなく、掲載情報が100%の真実とは限らない点には留意しなければならない。
一方で、近年急成長を遂げているのが事故物件専門の買取・再販ポータルである「成仏不動産」だ。成仏不動産の特徴と口コミ評判を検証すると、単なる情報暴露ではなく、専門の特殊清掃や遺品整理、寺院による供養を完了させた上で、リノベーション物件として透明性高く再流通させている点が際立つ。利用者からは「死因や発見までの日数が数値で開示されており、納得して購入・賃貸できる」と高い信頼を獲得している。
さらに、公的な選択肢として見逃せないのがUR都市機構の特別募集住宅情報だ。団地内で居住者が亡くなった住戸を対象に、入居から1〜2年間にわたり家賃が通常相場の50%程度（半額）に減額される制度である。抽選倍率が数十倍に達する住戸もあるなど、公的機関が瑕疵の事実を完全に開示して募集するため、安心感を重視する層から絶大な支持を集めている。
