ゴルフ場の閉鎖に際して、最もセンシティブかつトラブルに発展しやすいのが「預託金（会員権）の返還問題」です。ネット上では「会員権のお金は一切戻らなかったのか」「夜逃げ同然だったのではないか」といった極端な噂が散見されますが、実際の法的手続きと実態は異なります。
グレースリッジカントリークラブの場合、突然の倒産・破産宣告による投げ出しではなく、事業継続の断念と用地売却に伴う清算スキームが取られました。運営会社および親グループは、閉鎖通知とともに会員に向けた説明会や文書送付を実施し、会則に基づく預託金返還や系列コースへの転籍案内などの手続きを進めました。
しかし、ここで会員側の期待と法的な現実の間に大きなギャップが生じました。バブル経済期に発行された高額な額面預託金に対し、長期の据置期間延長や減額規定が適用されるケースが一般的であり、満額が即座に現金で手元に戻るわけではありませんでした。「長年クラブを支えてきたのに、手元に戻ったのはごく一部だった」という会員の悔しさが、ネット上で不透明な噂として拡散された背景があります。
ゴルフ会員権は法的には「預託金返還請求権付きの施設利用権」であり、施設そのものが解散・閉鎖した場合、利用権は消滅します。残る預託金返還請求権も、会社の純資産や売却代金の配当順位に左右されます。この厳格な法意が、多くの愛好家にとって「会員とは一体何だったのか」という痛烈な教訓を突きつけることになりました。
