長年にわたり奇数年ごとの隔年開催が定着していたFIFA U-17ワールドカップにおいて、最も痛烈な課題とされてきたのが「世代間の不公平」でした。育成年代における2年のスパンはあまりにも長く、偶数年生まれの早生まれ選手や巡り合わせの悪い年代は、FIFA主催の公式世界大会を経験する機会を完全に奪われてきました。FIFA評議会関係者が記者会見で「いかなる才能も、生まれた年という偶然の要因によって国際舞台から取り残されてはならない」と明言した通り、毎年開催への移行における最大の建前と大義は、育成機会の均等化にあります。
しかし、真の狙いはそれだけではありません。大会参加枠を24か国からA代表のW杯と同じ48か国へと倍増させた裏側には、サッカー新興国に対する投資意欲の刺激と、アフリカやアジア、北中米カリブ海地域における政治的求心力の強化が透けて見えます。出場枠が広がれば、これまで世界大会に手が届かなかった国々の政府やサッカー協会がユース育成に本格的な公的資金を投入するようになり、グローバル市場全体のパイが拡大するためです。
さらに世界を驚かせたのが、2025年から2029年までの5大会連続でカタールを開催地に固定するという異例の決定でした。これについて国際スポーツビジネスマネージャーの間では、冷徹なコスト計算が指摘されています。48か国規模の国際大会を毎年別の国で開催することは、開催地の財政負担や準備期間の観点から極めて非現実的です。2022年カタールW杯で整備された最新鋭の空調完備スタジアムや最高峰のトレーニング施設、ホテルインフラをそのまま再利用することで、巨額の建設費用をゼロに抑え、コンパクトな都市型大会を実現できるという実利的な判断が決定打となりました。
