なぜ根拠のない閉店情報がこれほど現実味を帯びて囁かれたのでしょうか。現場の動きと流通業界の潮流を丹念に解剖していくと、地元住民の不安を煽るに足る3つの決定的な背景が浮かび上がってきます。
第1の要因は、一部の有力テナントが相次いで撤退した際に掲げた「閉店売りつくしセール」ののぼりやポスターによる誤認です。特定のアパレルショップや生活雑貨店が店舗単位で実施したセールであるにもかかわらず、店頭の告知を遠巻きに見た買い物客が「施設全体が店じまいをする」と早とちりし、口コミサイトやSNSへ投稿したことで火種が生まれました。
第2に挙げられるのが、三重県内におけるユニー系列店舗の相次ぐ統廃合と業態転換の連鎖です。PPIHグループ体制下において、県内でも採算性や立地ポテンシャルに応じた店舗再編が進められてきました。旧アピタやピアゴが「MEGAドン・キホーテUNY」へとリブランディングされた事例や、不採算店舗の整理を目にしてきた消費者の心理に、「次は歴史の長い桑名店ではないか」という強い先入観が刷り込まれていた経緯があります。
第3の構造的要因は、桑名市および周辺エリアにおける熾烈な商業施設競争です。広大な商圏を誇る「イオンモール桑名」や「イオンモール東員」、さらには南に位置する四日市商圏とのパイの奪い合いが激化しており、施設自体の築年数経過も相まって「採算面で持ちこたえられないのではないか」という市場予測が噂に拍車をかけました。
