外食・中食産業を直撃している食用油、鶏肉、輸入米などの原材料コスト高騰、さらに深夜帯を中心としたアルバイト確保に伴う人件費の上昇は、オリジン東秀の経営にも大きな課題を突きつけてきました。過去数年間で段階的に実施された値上げは、単なる利益追求ではなく、全店舗での店内手づくり調理オペレーションを維持するための防衛策であったことがIR開示資料からも読み取れます。
セントラルキッチンで完全に冷凍パッキングされた商品を解凍・陳列する一般的なコンビニエンスストアとは異なり、オリジンは店内の厨房で野菜を切り、調味料を合わせ、中華鍋やフライヤーを振るいます。この「人の手がかかる構造」は人件費の上昇局面で不利に働きますが、同社はそれをあえて逆手に取りました。
特にオリジン弁当の象徴である「惣菜量り売りメニュー」は、家庭で1人分の煮物やポテトサラダを作る手間を丸ごと代行するソリューションとして機能しています。グラム単価が上がっても、「野菜を複数種買い揃えて余らせるより、オリジンで150gだけ買った方が廃棄ロスがなくトータルで安上がりになる」という合理的な計算が働くため、生活者の支持が崩れないのです。
