価格が暴落するにつれ、公式のコミュニケーションツールであったTelegramグループは荒れ果てた。当初は夢のような未来像が語られていたチャット欄が、怒号と悲鳴、そして運営への追及で埋め尽くされるまでに時間はかからなかった。返金を求める声や説明責任を問う投書は連日殺到したが、有効な対応がなされることはなかった。
テレビや雑誌などの芸能・投資トラブル報道でも大きく取り上げられ、生活資金を投入して壊滅的な打撃を受けた個人の被害実状が次々と顕在化した。有名人の威光を信じた結果、財産の大半を失った被害者たちの失望感は、単なる投資の自己責任という一言では片付けられない根深い課題を浮き彫りにした。
