日経平均を理解する上で避けて通れないのが、東証プライム市場の時価総額加重平均であるTOPIX（東証株価指数）との構造的な違いです。日本経済新聞社が選定する日経平均 構成銘柄 一覧の225社は、定期的な見直しを経て常に日本の産業構造を反映するよう設計されていますが、指数算出の基本は「株価加重平均」です。
この仕組みにより、株価水準が高い「値がさ株」の上下が指数全体に極端な影響を及ぼします。東京証券取引所や日経インデックスのデータから日経平均 寄与度 ランキングを検証すると、ファーストリテイリング、東京エレクトロン、アドバンテスト、ソフトバンクグループといった上位わずか数銘柄の合計ウェイトが、指数全体の20%〜30%前後を占有する状況が続いています。
市場取材の現場からは、「日本経済全体が好調に見えても、実態は半導体とメガキャップ数社が指数を押し上げているだけで、中小型株や内需株の多くが取り残されている」というファンドマネージャーの冷徹な声も聞かれます。日経225の数値を眺める際は、それが「日本株全体の総意」なのか、それとも「寄与度上位銘柄の局所的値動き」なのかを厳密に見極める複眼的な視点が欠かせません。
