SNSやネット掲示板（X、知恵袋等）に投稿されるネットの反応とリアルな家計簿を精査すると、公的統計の平均値では測れない子育て世帯の生々しい葛藤が噴き出しています。
特に反響が大きいのが、子どもが中高生になった際の食費と教育費の急膨張です。都内の大手メーカーに勤務する40代女性は、自らのSNS上で次のような家計の実情を告白しています。
「中2男子と小5女子がいますが、食費は月10万円で収まれば御の字。特売の鶏むね肉やもやしを多用しても、お米が月20kg以上消えていく。さらに大手進学塾の月謝が2人合わせて月8万円。季節講習の月は15万円を超え、私のパート代は全額子どもの胃袋と塾に吸い取られています」
文部科学省の学習費調査を紐解くと、子育て世代教育費の真相が明確になります。公立中学校でも学校外活動費（学習塾や習い事）を含めると年間に約54万円、私立中学校の場合は約144万円の費用が発生します。子ども2人が中学・高校・大学へと進学するステージに入ると、教育費は「家計の余剰資金から出すもの」ではなく、「食費や住居費を凌駕する最大の固定費」へと変貌を遂げます。
多くの家庭が「子どもが小さいうちは貯蓄できていたのに、小学校高学年から急激に赤字に転落した」と証言するのは、まさにこのライフステージ移行に伴う教育費の階段跳ね上がりに備えられていなかったことが原因です。
