東洋経済新報社が毎年算出する「入社が難しい有名企業ランキング」において、リクルートは常に上位30社圏内に名を連ねています。コンサルティングファームや外資系投資銀行、総合商社といった名だたるトップ企業と並び、就職難易度は最高峰の「偏差値65以上」と位置づけられるのが通例です。
難関化に拍車をかけている最大の要因が、リクルート採用倍率の高さです。同社の新卒採用計画は年度により変動するものの、例年グループ全体で数百名規模の採用枠が用意されています。しかし、知名度の高さと「若手から圧倒的に成長できるカルチャー」への憧れから、エントリー総数は数万人に上ります。コースや職種（ビジネス職・エンジニア職・データスペシャリスト職など）によって倍率のバラつきはあるものの、最も門戸の広いビジネスコース本選考の倍率は実質80倍〜100倍超と推計されます。
さらに見逃せないのが、リクルート新卒初任給と年収の引き上げ傾向です。同社は人材獲得競争の激化を背景に給与テーブルの改定を進めており、学士卒初任給は月給ベースで約35万円〜40万円超（グレード手当や所定外労働の設計による）に達し、新卒1年目の想定年収は500万円〜550万円以上と国内一般企業の平均を大幅に上回ります。30歳前後で年収1,000万円の大台を突破する社員も珍しくない実力主義の報酬体系が、東大・京大・早慶を中心とする最優秀層の応募を強力に引き寄せる原動力となっています。
