セブン＆アイ・ホールディングスが発表した中期経営計画において、グループ傘下の総合スーパー（GMS）事業は抜本的な合理化が進められてきました。地方都市や郊外の不採算店舗を中心に、30店舗以上の閉鎖や別企業への承継が実行されたことで、品川区内でも「大井町店も対象になるのではないか」という憶測が一気に拡散した経緯があります。
しかし、流通アナリストの分析や公式の店舗戦略データを照らし合わせると、大井町店が置かれたポジションは地方の縮小店舗とは根本的に異なります。大井町駅はJR京浜東北線・東急大井町線・東京臨海高速鉄道りんかい線の3路線が乗り入れ、1日の乗降客数が20万人を超える屈指のターミナルです。さらに駅西口から徒歩1分という立地優位性は、同社にとって手放せない首都圏メガプラットフォームとしての役割を果たしています。
アパレルなど低収益だった直営自社売場を大幅に縮小し、集客力の高い専門テナントへフロアを貸し出す「テナントミックス戦略（プロパティマネジメント型）」へと転換したことで、大井町店はセブン＆アイのGMS事業再生におけるモデルケースとして位置づけられています。
