当時、週末になれば入場制限がかかるほどの賑わいを見せていた店舗が、一体ディズニーストア 閉店 なぜと問われる状況に陥ったのか。その背景には、単なる一店舗の売上問題にとどまらない、3つの構造的な要因が絡み合っています。
第1の決定打は、商業施設の定期借家・賃貸借契約の満了です。アクアシティお台場は2000年に開業しており、2020年から2021年にかけて「開業20周年」という大規模なテナント契約の更新タイミングを迎えました。施設側が打ち出したアクアシティお台場 リニューアル戦略と、ディズニー側が保有する長期的な店舗ポートフォリオの見直しが合致した結果、契約を延長せず円満に満了退去する判断が下されました。
第2の要因は、世界規模で断行された「ディズニーストア 閉店ラッシュ 真相」に直結しています。米ウォルト・ディズニー・カンパニーは2021年春、北米を中心に世界で約60店舗以上の実店舗を閉鎖し、Eコマース（オンライン販売）へ投資を集中させる方針を正式発表しました。日本国内でも同時期にお台場店をはじめ、各地のショッピングモールに入居していた中規模サテライト店舗の統廃合が加速。これまでの「郊外モールへ広く浅く出店するマス戦略」から、厳選された大都市圏の体験型メガストアへ資本を集中させるグローバル戦略への転換期だったのです。
第3に、臨海副都心エリア特有の来客構造の変化が挙げられます。お台場は国内外の観光客比率が極めて高く、2020年からの渡航制限や外出自粛によって人の流れが遮断されました。地元住民の日常的な購買に支えられる都心の路面店や生活密着型モールと比べ、観光需要に依存していたお台場店は客足回復までの固定費負担が重く、撤退判断を前倒しさせる大きな引き金となりました。
