エビデンス（evidence）の本来の語源は、ラテン語の「evidentia（明白であること、明瞭さ）」に遡ります。英語圏では裁判での物的証拠や科学実験の検証データを指す言葉として用いられてきましたが、日本のビジネス社会ではより実践的なニュアンスを含んで定着しました。
日常会話で使われる「証拠」と「エビデンス」には、実務上きわめて大きなニュアンスの差が存在します。「証拠」という言葉は、過去に起きた出来事の真偽を暴くニュアンスが強く、警察の犯罪捜査や浮気調査のように「犯行の痕跡や非行の証明」という文脈で使われがちです。相手に向かって「証拠を出してください」と口にすると、まるで相手を疑ったり責任追及したりしているかのようなトゲが生まれます。
これに対し、ビジネスで用いられるエビデンスと証拠の決定的な違いは、「未来の意思決定を支える合理性があるかどうか」にあります。過去のトラブルを暴くためだけでなく、「なぜその施策に予算を投じるのか」「なぜその売上予測が成り立つのか」という仮説に対し、第三者が納得できる客観的な裏付けを提示する行為全般がエビデンスと呼ばれます。科学的根拠や統計データ、市場調査の分析結果など、論理の正当性を担保する材料こそがエビデンスの本質です。
近年では、勘や経験だけに頼る経営を脱却し、データや実証結果に基づいて判断を下すエビデンスベースド（Evidence-Based：根拠に基づくアプローチ）の考え方が、医療から行政、マーケティングに至るまで標準規格となりつつあります。
