人材開発業界における近年の調査結果を紐解くと、組織内で急速に頭角を現す人材には明確な行動パターンが存在する。株式会社リクルートが実施した企業内コミュニケーションに関する意向調査によれば、役職者層の8割以上が「自発的な報告・連絡・相談に加え、自分のアドバイスによって成長しようとする意欲が見える部下」を優先的に育成・支援したいと回答している。
かつての「ノミニケーション」や飲み会への付き合いといった形式的な付き合いの重要性は低下した一方で、業務の文脈に即した濃密なリレーションシップの価値は高まっている。日々の小さな相談や、提案に対する素直なフィードバックの共有こそが、年上世代の「支援意欲」を強烈に刺激する。リクルートの分析が示す通り、仕事の現場での信頼構築は、派手なプレゼンスよりも地道な「やりとりの質」によって決定づけられるのだ。