プロ野球を巡るビジネスモデルは、ここ数年で激変した。従来の地上波テレビ中心から、DAZNやパ・リーグTVをはじめとするデジタル放映権・ストリーミングサービスが収益の柱へと成長している。
放映権収入の拡大やデジタルコンテンツの多角化は、日本プロスポーツ産業全体の市場規模を大きく押し上げた。しかし、それに伴う収益分配や選手の肖像権利用に関するルール作りは、いまだ途上にある。
選手会は、ビジネスの拡大に伴う利益が選手側へ適正に還元される仕組みを求めている。球団ビジネスの成功が選手の待遇改善に直結する環境づくりこそが、スポーツ産業としての成熟を促すカギとなる。
