背景にあるのは、2020年代半ばから加速度的に進んだ都心のオフィス賃料の高騰と、それに伴う「余白の消失」だ。渋谷や六本木のおしゃれなシェアオフィスは洗練されている反面、利用料が高額で、どこか管理された監視の目を感じさせる。
一方で、築年数が経ち再開発の権利調整待ちとなっているような物件は、オーナー側も長期契約を求めず、比較的自由な利用を許容しやすい。こうした「都市の隙間」とも言える空間が、実験的なアトリエを求める若者の需要と合致した。
月額の利用料は、利用メンバー同士のリモート決済で自動的に割り振られる仕組みだ。管理人が常駐しているわけでもないのに、備品の補充や清掃は驚くほどスムーズに行われている。自律分散型組織（DAO）の考え方が、リアルな不動産運用にそのまま持ち込まれた格好だ。
