大手企業の決算記者会見やIR資料の精査取材において、頻繁に飛び交うのが売上増加率の出し方や前年比増加率の求め方に関する質問だ。経営指標として報告する際、言葉の定義を正しく理解していないと、経営陣や取引先との間で致命的な認識のズレを引き起こす。
よく混同される概念として伸び率と変化率の違いが挙げられる。一般的なビジネス慣例において、「伸び率」はプラス成長を前提とした文脈で使われるケースが多く、一方の「変化率（増減率）」はプラスとマイナスの両局面を客観的に包含する用語として定義される。また、前年同月と比較する「前年同月比（YoY: Year over Year）」や、前四半期と比較する「前期比（QoQ: Quarter over Quarter）」など、比較期間の定義を明確にすることも実務では不可欠だ。
数値が下落した場合の減少率の計算方法も基本公式と全く同一である。売上が120万円から90万円に落ち込んだ場合、計算式は「(90 － 120) ÷ 120 ＝ －30 ÷ 120 ＝ －0.25」となり、「25％減少（増減率－25％）」と表記する。時折「マイナス25％減少した」と二重否定のような日本語を使ってしまう報告書を見かけるが、これは誤記であり「25％減少」もしくは「前期比－25％」と記すのがビジネス文書のマナーだ。
