日常的に使われる「一、二、三」という単純な漢数字は、伝票や証書に筆記する際、致命的なセキュリティホールを抱えています。例えば「一」の上下に横棒を引けば容易に「三」に化け、縦棒を1本足せば「十」、さらに手を加えれば「千」に塗り替えることすら可能です。かつてこれを逆手に取った公文書の変造や金銭の横領は、貨幣経済の発展とともに深刻な社会問題となっていました。
こうした悪意ある改変に対抗するために考案されたのが、画数が多く線の書き足しが極めて困難な「大字（だいじ）」です。これに対して普段用いる通常の数字を「小字（しょうじ）」と呼びます。大字は単なる装飾文字ではなく、財産を守るための暗号技術に近い防衛策として生み出だされました。
歴史的な公的記録を辿ると、日本で大字が法制化されたのは西暦701年の「大宝律令」にまで遡ります。律令の「公式令（くしきりょう）」には、帳簿や公文書の不正を防ぐため、「壱、弐、参、拾」を公的に用いる指令が明記されていました。江戸幕府の勘定方においても金銭出納帳での大字使用は絶対的な鉄則とされ、明治新政府へと引き継がれることになります。
明治時代に入ると、商業登記法と大字規定が明文化されました。現行の商業登記規則や不動産登記規則、刑法159条（私文書偽造等）、小切手法・手形法の実務においても、「金額を記載する際は改ざんの余地がない大字またはチェックライター印字を用いる」という原則が継承されています。法務局に提出する資本金の記載や役員変更の議事録でも、数字の明確性は厳密に審査されます。大字は決してノスタルジーではなく、現在進行形で制度を強固に支える法的インフラなのです。
