事態が国際問題へと発展する中、タイ警察当局は直ちに捜査を開始しました。タイの刑法第388条に規定される「公共の場での公然わいせつ罪」に該当するとして、宿泊先ホテルへの立ち入り調査や関係者への事情聴取が実施されます。しかし、問題を起こした社員一行は捜査の手が本格化する前に日本へ帰国していたため、現地での現行犯逮捕や身柄拘束という最悪の事態は免れました。
事態を重く見たタイ観光局や警察幹部が厳しい遺憾の意を表明する中、日本国内でもネット掲示板やSNS上で企業名が特定され、水野透社長率いる株式会社DYMは公式対応を余儀なくされます。
同社は2016年3月10日夜、自社公式サイト上に「タイ現地における社員旅行中の不祥事に関するお詫び」と題するDYM タイ 謝罪文を電撃的に掲載しました。その中で経営陣は以下のように事実関係を認め、頭を下げています。
「弊社の社員旅行中、酒に酔った一部の男性社員が現地ビーチにおいて全裸になるという、極めて軽率かつ不適切な行為に及んでしまいました。現地の皆様、関係各位に対し、多大なるご迷惑と不快感を与えましたことを深くお詫び申し上げます」
公式発表資料によると、同社は関与した社員に対する社内規定に基づく厳重処分を行うとともに、代表取締役社長をはじめとする役員報酬の自主返上を実施。現地警察に対しても代理人を通じて謝罪の意を伝え、科された罰金を納付する形で法的な事後処理を進めました。しかし、ネット上では「帰国してから謝罪文を出したのは逃亡ではないか」「日本の恥を晒した」といった厳しい批判が長期間にわたって渦巻く結果となりました。
