インターネット上の掲示板やSNSでは、時折「終戦後に社格制度がなくなったのだから、現代の神社は勝手に大社と名乗っても法的に問題ないのではないか」という極端な言説が散見されます。しかし、神社界を取材する現場の視点から言えば、これは完全な誤解です。
宗教法人法上、法人名の変更自体は所轄庁（都道府県知事や文部科学大臣）への規則変更申請によって行われます。しかし、日本の神社の約9割が加盟している「神社本庁（包括宗教法人）」傘下の神社においては、独自の憲章や規則に基づく極めて重い規律が存在します。
神社本庁の規定において、社号を単なる「神社」から「大社」へと改称するためには、単に境内が広大であるという理由だけでは絶対に認められません。承認の裏付けとなるのは、主に以下の客観的事実です。
- 旧近代社格制度において、国家から官幣大社や国幣大社といった最上位の社格に列せられていた実績があること。
- 『延喜式神名帳』に名を連ねる古代の名神大社であり、千数百年の確固たる祭祀記録が保たれていること。
- 全国に数百から数万社におよぶ分霊社・講社を有し、事実上の「全国総本社」として崇敬を集めていること。
現場の神職に取材を行うと、「社号の変更は地域の氏子総代会や全国の崇敬者、神社本庁の役員会での厳格な諮問を経て進められるものであり、軽々しく名乗るなどあり得ない」と口を揃えます。事実、終戦直後から昭和30年代にかけて有力神社の改称申請が一通り落ち着いた後、現代において新たに「大社」を自称する神社が次々と増えているわけではありません。厳正な歴史的審査を経た社だけが、その重みある社号を継承しているのです。
