私立大学のボリュームゾーンである早慶（早稲田・慶應）とMARCH（明治・青山学院・立教・中央・法政）を対比させると、20代から30代にかけての給与格差の広がり方が如実に見て取れます。
新卒入社直後の20代若手大学別年収推移では、どの大学出身者も初任給ベースで横並びとなりやすく、大卒初任給（平均23万〜26万円前後）に目立った差はつきません。しかし、20代後半から30歳を境に、企業の昇格試験や海外駐在手当、役職手当の有無によってグラフは急峻な分岐を描き始めます。
早慶MARCH平均年収比較において、30代時点での慶應（約750万円）・早稲田（約690万円）に対し、MARCH上位校（明治・青学・立教）は約580万〜620万円、法政・中央は約540万〜580万円にとどまります。この約100万〜150万円の年収差が毎年積み重なることで、40代を迎える頃には追いつくことの難しい溝となります。
一方、国公立大学平均年収順位に目を向けると、旧帝国大学（北大、東北、東大、名大、京大、阪大、九大）や神戸大、横浜国立大が上位を堅持するものの、地方国立大は偏差値の割に平均年収が伸び悩む傾向が見られます。これは、地方国立大出身者が地元自治体の公務員や地方銀行、地域インフラ企業に定着する割合が高く、東京のメガベンチャーや外資系企業のような高報酬体系にアクセスしにくいためです。
さらに見過ごせないのが女性大学別平均年収ランキングの動向です。女性の場合、慶應、早稲田、津田塾、東京女子、日本女子といった伝統校が上位に並びますが、全体傾向として30代前半の出産・育児期におけるキャリア断絶の有無が年収に直結しています。近年は大手企業における女性総合職登用やフルリモート制度の拡充により、最難関大出身女性の30代年収維持率は大幅に改善されつつあります。
