こうした状況に対し、行政や医療機関も本格的に動き出している。日本小児科学会は、インターネット上の不確かな医療・育児情報による混乱を防ぐため、科学的根拠に基づいたガイドラインの発信を強化している。スマートフォンの画面越しに得た誤った民間療法や極端な育児法が、子どもの健康を害するリスクを防ぐためだ。
さらに、こども家庭庁を中心に、地域全体で子育て世帯を支えるデジタルインフラの構築が進められている。単なる匿名掲示板での相談にとどまらず、専門家や自治体の保健師と直接繋がれるオンライン相談窓口の拡充が急速に進行中だ。一人で抱え込まずに公的なサポートと繋がる仕組み作りが、今後の育児環境の大きな鍵を握っている。
