新版K式発達検査を受けたい場合、「どこで受けるか」によって費用体系や待機期間が大きく異なります。主な受検場所は以下の3つに大別されます。
1. 公的機関（市区町村の保健センター・児童相談所・発達支援センター）
乳幼児健診の事後フォローや就学相談の一環として受ける場合、費用は公費負担（無料）となるケースが一般的です。ただし、予約が混み合っている自治体が多く、申し込みから検査実施までに2〜6ヶ月以上の待機期間が発生することが珍しくありません。
2. 医療機関（小児科・小児神経科・児童精神科）
医師による診察の結果、医学的診断や治療方針の策定に必要と判断された場合、各種健康保険および乳幼児医療費助成が適用されます。自己負担上限額制度のある自治体では、実質無料または数百円〜数千円の窓口負担で受検可能です。
3. 民間の心理相談室・カウンセリングルーム
待機期間を短縮したい場合や、公的機関を通さずに民間で詳細な分析を希望する場合は自費診療となります。相場は1回あたり15,000円〜35,000円程度（検査報告書の作成料含む）です。
発達検査K式における親の同伴と現場のリアル
発達検査K式における親の同伴について、現場では子どもの年齢や精神状態に応じて柔軟に対応されます。2〜3歳までの低年齢児の場合、母子分離による強い不安やパニックを防ぐため、保護者が同室して子どもの背後や少し離れた椅子で見守る形式が一般的です。
検査中の注意点として、検査員から「保護者の方は声掛けや手助けをせず、見守ってください」と事前に指示されます。子どもが課題に失敗したり迷ったりした際、親が「ほら、赤い積み木だよ」「できるでしょ」とヒントを出してしまうと、正確な発達年齢が測定できなくなるためです。4〜5歳以上で心理検査員と1対1のやり取りが可能な場合は、より客観的な行動観察を行うために親は別室で待機するケースが増えます。
