日本国内の農業現場において、不耕起栽培が単なるオルタナティブ農法の枠を超えて脚光を浴びている背景には、地球規模の気候変動対策と資材高騰という二重の構造変化があります。農林水産省が推進する「みどりの食料システム戦略」の進展に伴い、温室効果ガス排出量の削減と化学肥料・農薬の低減目標が明文化されたことで、土壌そのものを炭素の吸収源とする農地管理手法への関心が一気に高まりました。
土壌を耕起すると、内部に蓄えられていた有機物が空気に触れて急速に酸化分解され、大量の二酸化炭素（CO2）として大気中に放出されます。これに対し、耕さない選択をすることは、植物が光合成によって固定した炭素を土中に長期間封じ込める炭素貯留（カーボンシーケストレーション）を直接的に後押しします。環境負荷低減を掲げる企業や自治体が支援に乗り出していることも、この流れを急速に加速させています。
さらに、原油価格の高止まりやトラクター用燃料、輸入化学肥料の高騰が生産者の経営を直撃しています。作業工数の圧縮と機械の燃料代削減を両立させる合理的な生存戦略として、不耕起栽培のメリットを再評価する動きが、熱心な専業農家から週末の市民農園プレイヤーにまで広がっています。
