同社のファンダメンタルズを強固に支えるのが、国土交通省が主導する「防災・減災、国土強靭化のための5か年加速化対策」や維持修繕予算の安定配分だ。新設工事から維持補修へと軸足を移す日本の道路行政において、同社が培ってきた高い補修技術力は極めて競争優位性が高い。
製造販売事業の中核を担うアスファルト合材部門の収益性も無視できない。原油高や骨材価格の急騰といったコスト上昇局面にあっても、官民双方への価格転嫁が順調に浸透。価格改定のタイムラグが解消されたことで、合材工場の稼働率上昇がそのまま利益率の押し上げに直結する筋肉質な体質へと変貌を遂げた。
