「生理用海綿を探しても、ドラッグストアや大手通販で堂々と『生理用』と書かれた商品が見当たらない」という疑問を抱く方は少なくありません。その背景には、日本の医薬品医療機器等法（薬機法）における厳格な規制が存在します。
日本国内で膣内に挿入して経血を吸収・保持する製品（生理用タンポンなど）を製造・販売する場合、厚生労働省による「生理処理用品製造販売承認基準」を満たし、承認または届出を受ける義務があります。しかし、天然の海綿動物から採取される海綿は、個体ごとに形状・多孔度・強度が異なり、品質を均一に規格化して無菌性や物理的耐久性を証明することが極めて困難です。そのため、正規の生理処理用品としての認可を取得した製品は事実上流通しておらず、店舗や通販で見かける海綿はあくまで「洗顔用」「メイク用」「ボディスポンジ」として販売されています。これを購入者が自己判断で生理用として代用すること自体は違法行為ではありませんが、販売側が「生理用タンポン代用」として効能を謳って販売することは薬機法違反に問われる明確なリスクを孕んでいます。
さらに注視すべきは、医学的な安全性です。米国食品医薬品局（FDA）は過去の調査において、市販の天然海綿から微細な砂・カビ・酵母菌・バクテリアなどを検出し、膣内使用に伴う危険性を警告しています。特に黄色ブドウ球菌が産生する毒素によって引き起こされる急性疾患トキシックショック症候群（TSS）のリスクは、一般的な合成繊維タンポンと同様、あるいは自浄・滅菌の難しさからそれ以上に警戒が必要です。高熱、発疹、血圧低下、嘔吐などを伴う重篤な症状を避けるためにも、法的な位置づけと潜在的な感染症リスクを正しく認識することがすべての前提となります。
