かつて受験漫画『ドラゴン桜』が描いた「公立の落ちこぼれが工夫次第で東大に受かる」という筋立ては、エンターテインメントとしては胸を打つ。だが現代の進学実績データを冷徹に紐解けば、難関大学合格のパイを牛耳っているのは圧倒的に私立中高一貫校だ。この格差の根本には、受験・進学指導に対する学校側の構造的なコミットメントの差が存在する。
私立校にとって大学合格実績は翌年の生徒募集を左右する死活問題である。教員は最新の入試トレンドを徹底的に研究し、放課後の補習や個別添削を日常業務として引き受ける。長期休暇中の講習すら、学費の範囲内や格安の追加受講料で手厚く用意されるケースが一般的だ。
対する公立校はどうか。東京都教育委員会など先進的な自治体による進学指導重点校の改革は進んでいるものの、公立教員には定期的な異動が付きまとう。カリキュラムの自由度にも一定の縛りがあり、学校全体で生徒を共通テストや二次試験まで伴走させる体制には限界がある。結果として、公立トップ校の生徒であっても、現役合格を勝ち取るために予備校の自習室へ駆け込まざるを得ないのが実情だ。
