「婚約指輪は給料の3ヶ月分」というフレーズは、昭和から平成初期にかけて広く定着した言説です。しかし、ブライダル総研が実施した『結婚トレンド調査』の最新分析および業界統計によると、婚約指輪の相場 2026年最新における全国平均購入金額は39.4万円に落ち着いています。民間給与実態統計における20代後半から30代前半の平均月収（手取り約24万〜32万円）と照らし合わせても、現在の標準的な支出規模は「給料の約1.2〜1.5ヶ月分」が現実的な着地点です。
そもそも給料3ヶ月分神話の真相は、1970年代に世界的ダイヤモンド企業デビアス社が日本市場への参入時に展開したプロモーション戦略に端を発します。高度経済成長期の右肩上がりの賃金上昇と結びついて爆発的に浸透した商業コピーであり、現代の経済環境や消費者の金銭感覚とは前提が異なります。
一方で、近年の円安長期化とプラチナ・ゴールドなど地金原材料の高騰は、ブランドごとの価格構造に激しい二極化をもたらしました。外資系ラグジュアリーメゾンではエントリーモデルであっても50万円を下回ることが稀になりつつある一方、国内の専業ブランドは中間マージンを削ることで20万円台の高品質モデルを維持しています。単に「平均値」だけを見るのではなく、ブランドの立ち位置ごとの実売ボリュームゾーンを把握することが、ブレない予算設定の第一歩となります。
