プレイスポットドラゴン川崎店が閉店に至った経緯を紐解くと、単なる一店舗の不振にとどまらない、日本のアーケードゲーム産業が直面した過酷な構造変化が浮かび上がってきます。
最大の要因として挙げられるのが、対戦インフラの不可逆的なシフトです。1990年代から2000年代初頭にかけて、『ストリートファイター』シリーズや『鉄拳』『バーチャファイター』『ギルティギア』といったビデオゲーム、とりわけ格ゲーは「ゲームセンターでしか体験できない最先端のエンターテインメント」でした。腕利きのプレイヤーは100円玉を積み上げ、見知らぬ強敵とリアルタイムで対峙するために川崎のゲーセンへ集結していたのです。
しかし、2000年代後半から2010年代にかけて家庭用ゲーム機のオンライン対戦環境が劇的に向上し、高速ブロードバンドや光回線が一般家庭に普及しました。わざわざ店舗へ足を運ばなくても、自宅からラグ（遅延）の少ない高品質な対戦が可能になったことで、店舗対戦の優位性は大きく揺らぎました。日本アミューズメント産業協会（JAIA）の過去の市場調査データを見ても、ビデオゲーム主体の店舗数は2000年代初頭の約2万店規模から、2020年代には数千店規模へと激減しています。
さらに追い打ちをかけたのが、プレイ料金の「1プレイ100円（または50円）」というデフレ固定価格と、高騰するオペレーションコストの乖離でした。対戦格闘ゲームはインカム（店舗売上）回転率がプレイヤーの腕前に依存するため、上手なプレイヤー同士が長時間連勝し続けると、電気代や基板購入費、スタッフの人件費を回収することが難しくなります。消費税増税や筐体基板のリース料高騰、さらにブラウン管モニターをはじめとする純正パーツの生産終了が重なり、採算ラインを維持することが極めて困難になったことが決定打となりました。
