わずか2時間というバンコクと日本の時間差ですが、日常的な業務オペレーションやコミュニケーションにおいては、見過ごせない摩擦を生む要因となります。日系大手メーカーのバンコク駐在員や現地ITスタートアップ関係者への取材では、次のような「現場のリアルな歪み」が浮き彫りになっています。
「東京本社が朝礼を終えて活発にチャットを飛ばしてくる日本時間10時前後は、タイではまだ午前8時前後の通勤ラッシュ時。バンコク名物の激しい渋滞に巻き込まれている最中に緊急メンションが飛んでくるため、精神的な負荷が大きい」（製造業・現地駐在員の手記より）
特に実務上クリティカルとなるのが、タイでのビジネス連絡における時間帯の設定です。日本側の就業時間が「9:00〜18:00」、タイ側の標準的なオフィスアワーが「現地時間8:30〜17:30（日本時間10:30〜19:30）」である場合、双方が無理なくリアルタイムで協業できる「重なり合うコアタイム」は、日本時間の10:30〜18:00（タイ時間8:30〜16:00）に実質限定されます。
日本側が午後18時に退勤した後も、タイ現地ではまだ定時まで1時間半残されています。夕方の追い込み時間帯に日本側の担当者が退社済みで連絡が取れず、承認フローが翌朝に持ち越されるという事態は日常茶飯事です。円滑な越境ビジネスを維持するためには、この「朝の2時間のタイムラグ」と「夕方の承認デッドライン」をチーム全体で構造的に共有しておく必要があります。
