2019年のエンタメ・メディア界では、長年不問に付されてきた慣行にメスが入る2019年芸能ニュース真相が連日世間を騒がせました。6月に発覚した吉本興業所属タレントによる「闇営業（直営業）問題」では、特殊詐欺グループの会合への参加が発覚し、多数の芸人が謹慎処分となりました。
7月に行われた所属芸人による涙の告発会見と、それに続く経営陣の5時間半に及ぶ記者会見は、単なるスキャンダルの枠を超え、「口頭契約の是非」「専属マネジメント契約の透明性」「タレントと所属事務所の力関係」という労働環境・コンプライアンスの抜本的議論へと発展しました。公正取引委員会が芸能事務所とタレントの契約関係に関する見解を示すなど、エンタメ業界の近代化に向けた大きな転機となったのです。
ネット上では「事務所によるタレント潰し」「業界の黒い癒着」といった短絡的な陰謀論が拡散されましたが、実態は企業の社会的責任（CSR）と反社会的勢力排除規範の厳格化に伴う、業界全体の不可避な構造転換でした。同年7月に逝去したジャニーズ事務所創業者・ジャニー喜多川氏の死去と相まって、昭和から平成を支えた芸能界の権力構造が崩壊へと向かうカウントダウンは、実質的にこの2019年から始まっていました。
