日本相撲協会は公益財団法人である。その立場上、行政からの監督の目は年々厳しさを増している。監督官庁である文部科学省（スポーツ庁）は、相撲協会に対して透明性の高いスポーツガバナンスの確立を強く求めてきた。
不祥事が再発するたびに世論の批判を浴び、行政指導を受ける構図は、もはや許されない。スポーツジャーナリズムの現場からも、単なる内輪の権力闘争ではなく、社会的な説明責任を果たせる人物がトップに就くべきだという論調が強まっている。次の理事長は、角界内部の合意形成だけでなく、霞が関や社会全体を納得させるだけの高潔さと説明能力が試されることになる。
