経営陣の改革姿勢も見逃せない。前田克彦社長が主導する経営方針のもと、同社は従来の「受注規模の拡大」から「資本効率の最大化と高付加価値化」へと舵を切った。政策保有株式の縮減や自己資本の効率的な活用が着実に進められている。
特に市場の評価を高めているのが、配当性向の引き上げを含む積極的な株主還元策だ。DOE（自己資本配当率）を意識した安定的な増配姿勢を示しており、利益成長がそのまま株主への還元強化へと直結する仕組みが整いつつある。資本コストを意識した経営への転換は、中長期的な企業価値向上を強く後押しする要因だ。
