一方で、ファンが期待するテレビ出演の再開可能性については、依然として厳しいハードルが立ちはだかっています。民放キー局の編成担当者は一様に慎重な姿勢を崩していません。
最大の障壁となっているのがスポンサー企業の反応です。近年、上場企業を中心とするナショナルクライアントは、ESG投資やコンプライアンス遵守の観点から、タレントの起用リスクに対して極めて敏感になっています。視聴率が稼げるタレントであっても、不買運動や企業イメージ悪化のリスクを冒してまで起用を後押しする企業は多くありません。
テレビ局側としても、まずは深夜帯の単発特番や、地方ローカル局での限定的な出演から様子を見守り、世論の反発の度合いを測定しながら段階的に地上波へ復帰させるという慎重なアプローチが現実的です。
